便利な世の中？

ここ最近、新しく導入した電化製品系でいろいろ楽になったことが多い。

iphone,ipad
スキャナで自炊
SSD使ったPC
ルンバ

いろいろ捗りますｗ

ちょっとしたメモから・・・

山上敏子先生の著作を読んでちょっとやる気が出た！

EMDR、認知療法的なことはやってたけど、
（認知）行動療法を調べ直すと使ってる／使えそうなテクがいっぱいだ・・

もともと心理療法は人柄とか、思想とか、分析とかで治すって思ってはおらず
技術が一番！派なので当然の道なのかもしれない。

アドラー、現代催眠、ブリーフセラピー、EMDRとハマってきて
最近腕が上がったとうぬぼれてたところなので勉強しなおす時期なのかも

気が向けばのんびり書いていきます。


「山上敏子の行動療法講義with東大・下山研究室」

再始動？

最近、ネットであれこれすることが増えてきた。
こちらもまた梃入れしようかなと思っている。

4月から「フリースクール」の参加も 出席扱いに | 時評コラム | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉

文科省2月27日の発表によると、この4月よりフリースクールや教育支援センターなど学校外施設に通っている不登校の高校生でも、学籍のある校長の
判断で「出席扱い」にすることを認める方針を決めた。その背景には5万人を超える不登校高校生がいること、そして対策を打たなければニートや引きこもりな
どの問題にも繋がる、との思惑がある。果たしてフリースクールは、不登校児の「学校復帰」を促すことはできるのだろうか。
フリースクールに通う小・中学生は1992年から「出席扱い」になっている

フリースクールが生まれたのは1980年代の半ば頃のことである。当時、不登校の子どもの数が増えたことを背景に、親たちが中心になって「居場所づくり」で駆けまわり、運営を始めたところが多かった。

もちろん「居場所」がすべてフリースクールとなるわけではない。公民館や教会などのスペースで子どもたちが思い思いに過ごす空間である場合もあれば、大まかなカリキュラムが設定されていて学んでいくフリースクールもありで、それぞれに特徴はある。

だが共通しているのは、たとえ学校に行かなくても自分の生き方を選ぶための「居場所」を得ることが大切だ、という理念であった。これは、当時社会
問題にもなっていた戸塚ヨットスクール的な「根性を叩き直す」「治療する」という一方的な角度で子どもたちを追いつめる方針とは対極にある。

今回の文科省の発表は高校生を対象にしたものだが、実は小・中学校の不登校児に対しては1992年から同様の措置が取られていた。すなわち、小・
中学校に通わずにフリースクールで学んでいる場合に、元々籍のあった学校に通っていたものとみなして、出席扱いして卒業もさせていくという弾力的な運用を
するようになったのだ。

これは文部省（当時）の大きな方針転換だった。1992年以前の同省は学校外の「居場所」「フリースクール」の存在など認めていなかったからだ。「登校拒否はどの子にも起こり得る」と、文部省も遅まきながら認識したということであろう。

http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20090330/142345/

発達障害支援に専門施設 : 東京23区 : 地域 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）

施設は「世田谷区発達障害相談・療育センター」で、愛称は「げんき」。区が国立成育医療センター（大蔵２）の敷地の一部を借り、約１２億円で新築した「大蔵二丁目複合型子ども支援センター」内に設ける。運営は区内の社会福祉法人「嬉泉(きせん)」が担う。


「げんき」は無料で保育士らに発達障害に関する研修を行うほか、引きこもりの子供を抱える家族らの無料相談にも乗る。

有料の療育サービスも用意している。臨床心理士などの資格を持つ専門家が、アスペルガー症候群、学習障害などをもつ子供の心理・発達検査や行動を
観察し、どこに問題があるかを明確にして対処法を考える。社会生活に適応できる力を養うため、グループでの訓練なども予定している。

療育料金は未就学児の場合、児童デイサービスの法定料金、小学生以上は１回５００円。住民税非課税世帯は半額、生活保護世帯は全額を免除。月〜土曜午前９時から午後６時。「げんき」の相談や研修、療育の利用は区民が対象。

区子ども部の小堀由祈子副参事は「これまでは、発達障害児についての相談が区立総合福祉センターに集中し、何か月も療育待ちの状況。専門施設の設置が急務だった」と話している。

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/tokyo23/news/20090328-OYT8T00136.htm?from=navr

教員の負担軽減へ「主幹教諭」配置 静岡 - MSN産経ニュース

月から新しい学習指導要領が先行実施され、教職員評価制度が本格導入されるなど、校長も教諭もますます多忙になる。県
教育委員会では、教員の負担を軽減して指導力の向上を図るため、大幅な組織改編を行うとともに、学校現場に直接出向いて授業づくりを指導する「指導主事」
の役割を強化する。

また、校長と教頭の間に「副校長」ポストを新設するほか、教頭と教諭の間には新たに「主幹教諭」ポストを置いて、学校運営の円滑化をめざす。遠藤亮平教育長は、「いずれも、教育に一番期待されている学力の向上に対応するための施策」と話している。

組織改編は、義務教育課、高校教育課、特別支援教育課のように学校種別になっている県教委の担当課を部門別に再編。“学校種別の縦割り”ではなく課題別、
職務別に部署を分けて、「いじめや不登校のような学校種をまたぐ課題に対応しやすくした」（県教委教育総務課）という。

加えて、従来は県
教委の各課がそれぞれ担当していた、現場教員の教材研究や生徒指導を支援する機能を、掛川市の総合教育センターに一元化。さまざまな部署に置かれていた
「指導主事」をセンターに集中配置し、日々の業務に追われる教員を指導主事が学校に直接出向いて支援する態勢が整えられた。

このほか、教
職員評価制度の本格実施などにより、校長の業務が増大することから、すべての公立高校に校長を補佐する「副校長」を配置。小中学校については、大規模校や
指導困難校を中心に、管理職を補佐して教諭を束ねる「主幹教諭」を置き、多忙な教頭、教員の負担軽減を図る。

http://sankei.jp.msn.com/region/chubu/shizuoka/090325/szk0903250252008-n1.htm

河北新報ニュース 自前で学校カウンセラー 全国初、郡山市教委が育成

福島県郡山市教委は新年度、独自のスクールカウンセラーに認定した市内の主婦５人を小中学校に配置する。公募の市民から自前でカウンセラーを育成する全国初の試み。人材不足を補うとともに、子育て経験などを学校現場で生かしてもらう狙いがある。

公募には１４人の市民が応募。１年間の研修などを経て３８―４４歳の５人が１６日、市教委から認定を受けた。いずれも子どもを持つ母親で、教員経験はない。新年度から週１回、１日６時間、特定の学校に通い、児童生徒や教員の相談を受ける。

認定書を受け取った倉塚小織さん（３８）は「学校が楽しい場所でなくなっている可能性がある。子どもにとって身近で頼れる存在でありたい」と意欲を見せた。

市教委は３年前から、全小中学校にカウンセラーを配置する計画を進めていた。福島県や市から臨床心理士や教員ＯＢらの派遣を受けてきたが、人材確保が難しかった。

自前の育成で新年度はカウンセラーが３０人になり、複数校の掛け持ちにはなるが、全８６校への配置が完了する。全校配置は全国の中核市で初めてという。

市教委によると、不登校、いじめなどに関する児童生徒や教員らからの相談件数は年々増加傾向にあり、本年度は既に１万件を超えたという。

木村孝雄教育長は「問題は多様化、深刻化している。子育て経験も生かしてほしい。全国の先進例になれば」と話している。
http://www.kahoku.co.jp/news/2009/03/20090320t63018.htm

ＡＤＨＤの研究会を設立 - MSN産経ニュース

発達障害のひとつ、注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）に関する医師や研究者の団体「日本ＡＤＨＤ研究会」（理事長・牛島定信東京女子大教授）が２０日、都内で設立総会を開いた。

ＡＤＨＤは多動性や衝動性などが主な症状で、幼児・児童の約３〜５％に見られるが、発達障害と認識されるのはごく一部とされる。

ＡＤＨＤに関する学術研究団体は初めてといい、牛島理事長は「小児、成人などの専門を超えて議論し、医療の充実につなげたい」と話している。

http://sankei.jp.msn.com/life/body/090320/bdy0903201340000-n1.htm

ADHD児の保護者、国内外で認識にギャップ -医療介護CBニュース-

調査は、昨年7月から8月にかけて実施。同社が世界精神保健連盟（WFMH）と協力して、日本、中国、韓国、カナダ、メキシコ、英国、ドイツ、フランス、スペインのADHD児の保護者719人などを対象に郵送とインターネットで行った。

その結果、「ADHD児が将来自立し、社会で生活していくこと」について、国内では「かなり心配に思う」が67％で最も多く、「心配に思う」は23％、
「少し心配に思う」は10％、「心配に思わない」はゼロ。一方、国外では「かなり心配に思う」24％、「心配に思う」38％、「少し心配に思う」34％、
「心配に思わない」4％で、国内外で認識にギャップが見られた＝グラフ１＝。

また、「子どもの症状をコントロールするために行っている
こと」について、「常にある」との回答を4点、「よくある」を3点、「時々ある」を2点、「全くない」を1点として平均値を調べたところ、「十分な睡眠を
取らせる」「規則正しい生活をさせる」は、国内外共に、それぞれ3.1と2.9で高く、国内外の保護者とも日常生活の中での配慮を多く行っていた。
その一方で、「行動療法やセラピーを受けさせる」は国内1.6、国外2.5、「認知行動療法や会話療法を受けさせる」は国内1.3、国外2.4と、国内外で大きな差が出た＝グラフ2＝。

国内調査の監修に当たった北大大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センターの田中康雄教授は、「日本のADHD治療においては、治療・支援体制の一層の充実が必要であると言える」としている。
また、保護者からは「周囲の理解・支えという環境は必須です。偏見や差別からADHD
であることをカミングアウトできない状況にある日本が、さらに正しい知識・理解を深め、家庭、医療、教育、地域、企業と横のつながりでの“人生”支援を行
える環境、国になることを切に願います」などの思いが寄せられた。
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/21078.html

中日新聞:不況下の自殺増加に対策が必要 医師や評論家ら:社会(CHUNICHI Web)

評論家や精神科医らが参加し、不況下でのうつ病や自殺の増加、格差社会などについて話し合うパネルディスカッションが１７日、東京都千代田区のホールで開かれた。

自殺防止に取り組む特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「ライフリンク」代表の清水康之さんは「今まさに不況下の決算期で、自殺がさらに増えないか危機感を抱いている。自殺の実態を踏まえた対策が必要だ」と訴えた。

評論家の宮崎哲弥さんは「デフレが進行し、失業が増えると、職場や家庭でのつながりが崩壊し、自殺やうつ病につながっていく」と指摘。

精神科医の神庭重信さんは「過労などでうつ病になった人は、復帰初期の自殺が多い。企業はもう一歩踏み込んで理解をしてほしい」と訴えた。

http://www.chunichi.co.jp/s/article/2009031701000687.html