2008年08月29日

トラウマを防ぐタンパク質

トラウマ(精神的外傷)は恐ろしい体験の記憶から生まれ,その恐怖感は長期
間持続することが知られているが,この過程を阻害するタンパク質が発見され
た。このタンパク質はニューロペプチドSと呼ばれ,脳の記憶を保持する部分
にあるニューロンに働きかけて,トラウマを残さないようにするという。マウ
スを使った実験では,ニューロペプチドSの受容体を阻害するとトラウマが長
く持続し,逆に受容体を活性化するとトラウマが早く消失した。PTSDと呼ばれ
る心的外傷後ストレス障害やパニック障害の治療薬開発に役立ちそうだ。

http://medieigo.com/weeklytopic.php?id=106
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2008年08月26日

スクールソーシャルワーカー導入から1か月

 不登校など様々な問題を抱える子どもたちの家庭や地域などに働きかけ、解決に当たる「スクールソーシャルワーカー」(SSW)が7月から、県内7市町村で計22人が派遣されている。文科省の調査研究事業として試験的な導入だが、担当者らの関心が高いという。県教委は今後、各市町村のSSWらを集めた会議を開き、情報交換などに努める予定だ。

 文科省によると、SSWは、不登校や虐待などの問題を抱える児童生徒の家庭環境や友人関係を把握し、教諭をサポートしたり、児童相談所などと連絡を取り合ったりする。必要な資格はないが、社会福祉士や教育経験者らが多い。

 県教委などによると、県内全中学校と小学校10校に派遣されているスクールカウンセラーが主に児童個人から相談を受けて「気持ちを吐き出させる」のに対し、SSWは、家庭の問題など児童生徒が置かれた環境改善を通した解決を目指すのが特徴だ。県内では、富山市をはじめ、南砺、射水、滑川、上市、立山、舟橋の7市町村が導入し、富山市のように小中学校に派遣したり、教育センターなどに常駐し必要に応じて学校に赴いたりする自治体もある。

 元教師で、7月から富山市で活動している男性SSWは不登校の子どもの多さに驚いたという。現在、週3回学校へ行き、不登校の子ども一人ひとりの家庭環境などを調べ、関係機関への周知を図る。「子どもにとって何が最善かを考え、学校や各機関が動くことが一番大切」と強調する。

 関係者らによると、SSWの導入には、学校だけでの問題解決が難しくなっている背景がある。男性SSWは、「学校と保護者がコミュニケーション不全になっている」と指摘する。

 また、射水市では不登校に対応するため、家庭を訪問する元講師らの相談員がいたが、「保護者から学校の人という意識を持たれ、家庭内の事情に踏み込んだ対応ができなかった」(市担当者)ため、第三者的な立場のSSWならば、問題に踏み込むハードルが低くなると期待している。
http://hokuriku.yomiuri.co.jp/hoksub2/kyouiku/ho_s2_08081701.htm
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2008年08月18日

心の病の損失額は2億円

同僚が心の病にかかったときの勤務先や上司の対応は満足のいくものだった─
─。こう感じた人はわずか18.3%。ITの総合サイトITpro上で実施した「心の
病に関する調査」の結果だ(図1)。

 3月28日から7日間行った同調査では開始3日で約1300人が回答するなど、心
の病に対するIT関係者の関心は高い。最終回答数1421の68.9%が「勤務先で心
の病にかかっている人がいる」と答え、心の病が身近になっていることがうか
がえる。しかも、数年前からIT業界における心の病が取りざたされ、少なくな
い企業が対策に乗り出しているにもかかわらず、冒頭のようなありさまだ。企
業や上司は、これまで以上に社員や部下のメンタルヘルスに気を配ることが求
められている。

 企業の対応を後押しする別の要因もある。昨年、うつ病をはじめとした心の
病がもとで仕事ができなくなったり自殺したりした案件で、労働基準監督署が
認定しなかったものが裁判所で覆るケースが出てきたのだ。例えば昨年6月に
福岡地方裁判所は、大手ITベンダー・グループのSEが自殺したのは過労が原因
と認めた。自殺直前に11日間連続で勤務し、納期が迫るなか逃げ場のない出張
先でバグ特定や修正など経験のない困難な作業を続けたことが、うつ病発症に
つながったとした。

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20080806/312278/
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2008年08月15日

子どもの発達、学ぶ  南山城養護学校で公開講座

京都府精華町山田の南山城養護学校で13日、一般向けの公開講座が催された。
京都教育大の郷間英世教授が「現代の子どもの発達のアンバランスさについて
−発達障害との関連から」をテーマに話し、住民ら約60人が聞いた。
 郷間教授は、最近の子どもが三角形の模写をできるようになる年齢が、25
年前の子どもと比べると8カ月遅い5歳4カ月であることなどを説明し、「現
代の子どもの発達は20年前の子どもに比べて遅くなっている」と述べた。
 また性別で発達に差があることを指摘し、「男女の脳機能の違いや発達の違
いなどの検討も必要になる」と話した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080814-00000019-kyt-l26
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被虐待児への支援で新施設設置へ―東京都

東京都は、従来の児童養護施設などでは対応が困難な、虐待などが原因で情緒
・行動面の問題を抱えた子どもを対象に、心の治療や教育の支援を強化する新
しい施設を設置する方針を固めた。実施主体や設置場所の決定など基本設計に
必要な経費を来年度の予算要求に盛り込む。

 新しい施設では、心理治療や教育の分野を強化。生活支援分野を合わせて3
分野が連携して「治療的ケア」を提供していく。
 具体的には、心理治療分野では、カウンセリングや遊戯療法などを通じて子
どもの心的外傷を治癒させる心理療法の担当者を増員。担当者が子どもたちと
生活を共にしながら、従来よりも手厚いケアを行っていく。
 また、施設内に分校を設置することで、学校機能も担う。従来の児童養護施
設では、子どもたちが学校へ通っている間は、施設側が関与できなかったが、
新施設では教員と施設の職員が同じ施設内にいるため、連携を図りながら子ど
もたちを支援できるようになる。

 定員は入所、通所などを合わせて40人程度を想定している。小学校3、4年か
ら中学校に上がる前の児童を対象にする予定。

 都が実施した調査によると、児童養護施設の入所児童のうち虐待経験のある
児童の割合は1998年には26.5%だったが、2005年には51.7%と半数を超えた。

 虐待による心的外傷などは、適切なケアが早期になされなければ、成長とと
もに悪化するといわれている。このため都では、「早い段階での適切な治療が
必要」としている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080812-00000008-cbn-soci
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山梨、自殺ケアチーム発足へ講習会


 平成18年までの過去3年間の自殺者の増加率が全国トップの山梨県だが、
小中学校で自殺者が出た場合に児童生徒の動揺を最小限に抑える事後ケア支援
チーム(CRT)を発足させようと県は12日、甲府市内でCRT養成研修会
を開いた。医師や臨床心理士など約100人が参加し、CRTの役割を学んだ。

 CRTは自殺者が出た場合、直後に学校現場に駆けつけ、主に校長や教職員
に対して保護者への説明や報道対応などで助言する。研修会では和歌山県のC
RT司令、北端裕司氏が講演し、「CRTは教職員を支援することで学校全体
を安定させるのが役割」と説明。子供や教職員へのケア方法のポイントを解説
した。参加者の中から希望者にCRTに登録してもらい、今年度中にチームを
発足させる予定。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080813-00000006-san-l19
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2008年08月12日

約6割の医療機関で減収−厚労省予測と乖離

4月の診療報酬改定で、医師が再診時に算定できる「外来管理加算」に“5分ルー
ル”が導入されたことで、約6割の診療所と約7割の中小病院が減収などの影響
を受けていることが、神奈川県保険医協会の調査で明らかになった。厚生労働
省は当初、5分ルールの影響を受ける医療機関は1割程度と想定しており、同協
会では「厚労省の影響予測と医療現場の実態は大幅に乖離(かいり)している。
今回の改定は、病院勤務医対策が柱の一つだったが、逆の結果になっている」
などと批判、5分ルールの撤回を求めている。

 調査は、同協会の会員となっている神奈川県内の2826の診療所と181の中小
病院(200床未満)を対象に実施。回答があった388診療所と38病院について、外
来管理加算や再診料、医療機関が医療費の保険負担分の支払いを公的機関に請
求するために発行する「レセプト(診療報酬請求明細書)」の枚数における5分
ルールの影響を調べた。

 中小病院では、診療報酬の4月請求分について対前年同月比で実態を把握。
72.8%の病院で外来管理加算の「算定率(再診時に外来管理加算を算定できた割
合)」が減少するなどの影響を受けていることが分かった。平均の減収額は約
336万円で、中には約1650万円に及ぶ病院もあった。

 診療所では、4月請求分の対前月比で把握した。58.4%の診療所で算定率など
が減少。平均減収額は約163万円で、ある内科では2300万円超の大幅な減収と
なっていた。
 診療科別に見ると、眼科が80.0%、耳鼻咽喉科が75.0%、皮膚科が50.3%と、
算定率の減少率が50%を超えている。
 また、レセプトの枚数(患者数)、再診料の算定回数(診察回数)のいずれかが
10%以上の減少となっている診療所が29.3%に上っており、同協会では「診療所
が、“5分ルール”導入以前のように、患者数や診療回数を確保できなくなっ
ている。時間要件に縛られて、患者を十分に診られなくなってきている」とし
ている。

 5分ルールについては、中小病院の86.8%、診療所の90.2%が「反対」と回答。
 具体的な意見では、「時間に関係なく、診療に集中したい」や「医療の質は
時間で評価できない」、「時間という一つの物差しのみの評価で不愉快」など、
時間要件(5分ルール)についての根本的な疑問のほか、「労働時間が大幅に増
加し、過労状態」と現場の混乱を訴える声も寄せられた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080812-00000003-cbn-soci
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2008年08月10日

仕事中はうつ 会社の外では元気 「新型うつ病」大流行の裏側

「新型うつ病」なるものが蔓延しているのだという。クリニックの予約を取ろうとしても患者が多すぎ、新患は3ヶ月も待たされる場合もあるそうだ。仕事中にだけうつになり、会社の外では元気、というのが特徴で、若い世代に目立つというこの「新型うつ病」、なぜ増えているのだろうか。

自分を責めるのではなく、身近な人間を攻撃
精神科医の香山リカさんは、著書「うつ病が日本を滅ぼす!?」(2008年5月20日刊)にこんなことを書いている。

「本当にこれが『うつ病?』と自分で書いたはずの診断書を改めて見返してしまう」
これまでの「うつ病」といえば、几帳面でまじめな人がかかりやすく、落ち込み、自分を責め、自殺に至るケースが多いというイメージだった。しかし、07年から急激に増えだしたとされる「新型うつ病」は、仕事中だけうつで、帰宅後や休日は普段通り活発に活動する。自分を責めるのではなく、身近な人間や社会に対して攻撃的な態度になり、休職したとしても会社や同僚かける迷惑などあまり感じない、というのが典型らしい。

朝日新聞の08年5月17日付けには、精神科クリニックが患者でパンク状態になっているのは「新型うつ病」患者が急増したからではないか、と書かれている。「新型」は20〜30代に目立ち、都内のあるクリニックでは患者の4割前後を占めるのだという。

厚生労働省の調べによると、うつ病、躁うつ病の患者総数は99年の44万1千人に対し05年は2倍の92万4千人に増加。製薬会社ファイザーが12歳以上の一般生活者4,000人を対象に、07年2月7日から07年2月16日にかけて行ったインターネット調査では、「一般生活者の12%、約8人に1人がうつ病・うつ状態の可能性」があるという結果が出ている。

http://www.j-cast.com/2008/08/10024786.html
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2008年08月08日

発達障害検討会、今後の支援方向性を提示

発達障害は、自閉症、アスペルガー症候群といった広汎性発達障害、注意欠陥
多動性障害(ADHD)、学習障害(LD)など低年齢で現れる脳機能の障害。2005
年4月に発達障害者支援法が施行され、支援の対象となった。通常の学級に在
籍する発達障害の児童は6.3%(文部科学省調べ)とみられている。
 検討会は同法施行以降初めて、発達障害者支援の全般的な評価を行うもので、
今回は▽支援手法の開発▽人材の育成▽地域支援体制の整備▽情報提供・普及
啓発―について今後の方向性のプランが示された。

 発達障害は個々の当事者や家族の状況がそれぞれ違うため、きめ細かい支援
が求められている。支援手法も、客観的に検証した上で普及させるほか、青年
期・成人期での生活支援のモデルが十分に確立していないことから、この時期
の支援モデル確立を重点的に進める方針が示された。

 発達障害者支援の人材の養成・研修では、内容の統一性や研修成果の活用が
十分でなかったことから、標準的なテキストやマニュアルを作成し、研修に利
用することが提案された。また、支援に取り組む施設で、医師や専門的な支援
を行う人材に実地研修を行うことも示された。経験者が、発達障害児の子育て
を現在している親の相談に乗るペアレントメンターの養成についても検討する。
 地域支援体制の整備では、発達障害者やその家族に対し、保険、医療、福祉、
教育、就労などの面の支援が円滑に行われるために、都道府県などが設置して
いる発達障害者支援センターの職員が必要に応じ、市町村の担当部署に対して、
発達障害者の支援計画の作成と実施についてサポートすることが提案された。
 国の就労支援としてハローワークの体制を強化するほか、地域障害者職業セ
ンターで試験的に行われている「発達障害者に対する専門的支援のカリキュラ
ム」の全国実施に向け、障害者職業カウンセラーの増員など体制整備も検討す
る。
 情報提供・普及啓発では、発達障害についての誤解や偏見から支援に結び付
かない場合や、相談窓口の周知が不十分なことから相談につながらないケース
もあるため、厚労省の発達障害情報センターの機能を強化するとともに、文科
省所管の独立行政法人が設置している発達障害教育情報センターと連携しなが
ら、必要な情報の収集、分析、発信が行える体制の強化を図るとした。

http://www.cabrain.net/news/article/newsId/17493.html
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2008年08月06日

PTSD leads to changes in brain, study finds

A new study from Brigham Young University may support the idea that
post-traumatic stress disorder manifests as a neurological disorder,
with research suggesting that adults who suffered PTSD-causing
maltreatment as children have reduced volume in the hippocampus.

“The size reduction in the hippocampus seems to occur sometime after
the initial exposure to stress or trauma in childhood, strengthening
the argument that it has something to do with PTSD itself or the
stress exposure,” said Dawson Hedges, an author in the study and a
BYU neuroscientist.

Previous studies have shown adults who suffered maltreatment as
children had volume deficits in the hippocampus, the region of the
brain associated with memory, but had not determined if the PTSD
caused the deficit or if people born with such a deficit were more at
risk for PTSD.

http://www.navytimes.com/news/2008/08/military_ptsd_hippocampus_
080508w/
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posted by lulu at 15:41 | Comment(0) | TrackBack(0) | ニュース(旧)

PTSD leads to changes in brain, study finds

慢性疲労症候群は、原因不明の疾患で、長期にわたって過度の疲労感をもたら
す。

治癒させる方法はないが、薬物療法や生活習慣の改善により、症状をコントロー
ルすることができる。米国保健・福祉省(HHS)は、下記のような対応を勧め
ている:

・極度の疲労の原因となった活動について記録(日誌)を残し、それらの活動
は避けるようにする。
・軽めの運動を試みる。ただし、運動プログラムの開始前に、必ず医師に相談
する。
・慢性疲労症候群に付随する筋肉や関節の痛み、頭痛などを市販(OTC)の鎮
痛薬で緩和させる。
・アレルギー様症状に対しては、眠気を催さない抗ヒスタミン薬を服用する。
・抗うつ薬の服用が気分や睡眠改善に役立つか医師に相談する。
・サポートグループに参加する。

http://www.e-expo.net/world/2008/08/post_232.html
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posted by lulu at 15:38 | Comment(0) | TrackBack(0) | ニュース(旧)

2008年08月05日

Pentagon spends $300M to study troops' stress, trauma

The Pentagon is spending an unprecedented $300 million this summer on
research for post-traumatic stress disorder and traumatic brain injury,
offering hope not only for troops but hundreds of thousands of
civilians.
The money ? the most spent in one year on military medical research
since a $210 million breast cancer study in 1993 ? will fund 171
research projects on two of the most prevalent injuries of the Iraq
and Afghanistan wars.

Gregory O'Shanick, national medical director for the Brain Injury
Association of America, says the funding initiative is "without a
doubt … an all-time high" for spending by the government on post-
traumatic stress disorder (PTSD) and traumatic brain injury (TBI). He
says civilian victims will benefit directly from the military studies.


By contrast, the National Institutes of Health, the world's largest
government sponsor of medical research with an annual budget of $28
billion, spends about $80 million per year on TBI research, according
to the NIH.

"It is huge," says Ross Bullock, director of neurotrauma at the
University of Miami School of Medicine and lead investigator in a
Pentagon-funded study of a drug designed to improve oxygen flow to
damaged brain cells. "It is the just the most … enormous thing that
has happened in traumatic brain injury research."

http://www.usatoday.com/news/health/2008-08-04-military-research_N.htm
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日本の児童の15%が精神病様体験あり

日本の児童は、その15%が精神病様体験(妄想や幻聴)をしています。思春
期における精神病様体験の問題は、世界的には2004年ニューキャッスル宣
言から始まった最近の問題で、日本では専門家のみならず、こうした問題を専
門領域とするジャーナリストもその意味を理解しきっていないようで、困って
います。

 6月22日、特定非営利活動法人・メンタルケア協議会が「精神障害者の家
族支援とEarly Interventionを考える 〜英国の経験に学ぶ〜」シンポジウム
を、東京・神田駿河台の明治大学で開催しました。英国から、地域で早期支援
に取り組み、それを国家計画に広げ、さらにWHOの支持を受けて世界で取り
組んでいるJ・スミスさんが来日し、貴重な報告をしました。

発病3年〜5年が必要な支援サービスを受けるべき重要な時期です

 英国では、1999年から発病早期の若者に、包括的支援サービスを彼(彼
女)らが望むところで ―多くの場合家庭で― 受けることができるようにな
りました。これは早期発見・早期治療がその後の症状をより良好にしていくこ
とが研究結果から得られたからです。この早期支援を推進するため英国精神保
健研究所と当事者・家族の団体(リシンク)は共同活動で国家プログラムを作
り推進しています。

 早期支援サービスのその後の経過は、取扱件数目標、財政的な運営見通し、
自殺率の減少などの指標によって費用対効果を測定しています。有効性の論拠
がさらに強固になって、その結果現在英国の約80%の地域で早期支援サービ
スを利用することが可能になりました。
http://www.news.janjan.jp/living/0808/0808040673/1.php
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英国、ビデオゲームに年齢規制導入へ

英国の文化省は7月31日(現地時間)、コンピュータゲームに対して映画のよう
な年齢規制を導入していく意向を発表した。これにより、消費者、親、小売店
は適切なゲームを選択あるいは提供しやすくなる、としている。

現在、英国で用いられているゲームの評価機関としては、映画の年齢制限を評
価する英国映画等級指定委員会(BBFC: The British Board of Film
Classification)と欧州のゲーム評価審査機関であるPEGI(Pan European Game
Information)の2つがある。BBFCは強制力を持つ評価法だが、PEGIは自主審査
基準ベースで強制力を持たない。

今後、適切な年齢層が特定のゲームをプレイできるようにするには、すべての
ゲームが強制力を持つ新しいガイダンスを導入すべき、という臨床心理学者の
意見を履行していくという。

具体的には、(1)BBFCとPEGIのハイブリッド型(3歳以上、7歳以上にPEGIを採用、
12歳以上はBBFCを採用)、(2)BBFCのみ、(3)PEGIをベースとし強制力をつけた
仕組み、(4)現行通りBBFCとPEGIの2本を認めるが小売店とサプライヤがシステ
ムに遵守するよう規定を設けたもの、の4つの可能性を探っていく。

http://journal.mycom.co.jp/news/2008/08/04/034/
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2008年08月04日

ふみコミュ!が利用者の悩みに対応,カウンセリング・サービス開始

10代の少女向けコミュニティサイト「ふみコミュ!」を運営するふみコミュニ
ケーションズは2008年7月8日,全国webカウンセリング協議会と提携し,“ネッ
トいじめ”などに関する相談を受け付けるサービスを開始したと発表した。

 新設したのは「ふみコミュ!とうこう」配下にある「学校」内の「学校生活
の悩み相談」「イジメについて」「不登校について」──の3カテゴリサイト。
全国webカウンセリング協議会の構成組織である日本青少年キャリア教育協会
が運営する中高生向け情報サイト「みらクリッ!」内の相談サイト「カウンセ
リングルーム『みらい』」にリンクする仕組み。近く,トップページにもリン
クを設ける。

 カウンセリングルーム「みらい」は公開型の掲示板形式と非公開型のコミュ
ニティ形式の2種類を用意し,2008年4月から運営している。ネットいじめや
“学校裏サイト”などに不安や悩みを抱える10代の青少年に対し,約30人の心
理療法カウンセラーが公開型と非公開型の相談方法でそれぞれ,直接投稿やメー
ルで助言するというもの。3カ月で約100件の相談があったというが,「実際は
電話での相談の方が圧倒的に多い」(全国webカウンセリング協議会事務局)
という。

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080708/310372/
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「アドラー心理学」的処世術:「頑張りたい」「疲れたからやめたい」の葛藤はなぜ起こる?

アドラー心理学では、物事を「目的論(Teleology)」で考えます。より理解
しやすくするために、反対の考え方「原因論」から説明しましょう。

 例えば、「子供時代にいじめられたから不登校だ」「子供時代に虐待された
から神経症だ」「砂糖を摂取しすぎたから精神障害が起きた」など、「原因論」
では、何かが要因となってこうなったと考えます。しかし、その原因を探り出
そうとすると、いくらでもそれらしい原因が見つかって切りがない。しかも、
どれが本当の原因か分からなくなるんですね。

 そこでアドラー心理学では、原因を際限なく探し続けるより、目的に向かっ
て考えようとします。症状を使って何を得ているのかを引き出し、その症状以
外の方法で目的を手に入れることができたら、その症状をなくすことができる、
と考えます。この考え方が「目的論」です。

http://www.itmedia.co.jp/bizid/articles/0808/04/news039.html
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